鉄建建設は2026年2月26日、超音波ソナーでシールドマシンのチャンバー内で取得した泥土の音速データを解析し、土質と性状をリアルタイムに判定する新たな「シールドマシン切羽切羽可視化システム」を開発したと発表した。

従来対象だった20トンクラスの「ZX200-7」「ZX200LC-7」に加え、新たに後方超小旋回型の13トンクラス「ZX135US-6」「ZX135US-7」、20トンクラス「ZX225US-7」「ZX225USLC-7」、後方小旋回型の20トンクラ ...

安藤ハザマは、3D LiDARセンサーを活用した「開口部荷役時警報システム」を開発した。3D LiDARや動体検知カメラで開口部上方／下方をそれぞれ監視し、同時に動きを検知した場合に限り警報を発報する。

古野電気は2026年2月20日、大阪市の超高層ビル現場「パークタワー大阪堂島浜」に、建設現場向けWi-Fiシステム「ゼンゲンバLANシリーズ」および「スターリンク屋外用キット」を導入したと発表した。

鹿島建設 関西支店は、Revitを軸に設計モデルから施工モデルへつなぐ設計・施工のBIM連携を推進している。起点となったのは、大阪・関西万博のプロジェクトだ。そこで得た知見を起点に、専門工事会社を含む多主体でのBIM協業を持続的に成立させるための設計・施工連携の“型”づくりに取り組んでいる。モデルを「細分化して参照する」データの軽量運用と統合時の整合性を担保する基点定義をテンプレートとして整理し、 ...

建設現場の情報共有は、移動や紙の管理がボトルネックになりやすい。そうした現場コミュニケーションの課題に対し、リバスタは、オンライン会議ツールの不便さを解消したデバイスが連動して自動で配信を立ち上げる「リモボード」と、紙KYの記録や共有、保管を一連でデジタル化する「Buildee電子KY」を提供している。

大成建設は、山岳トンネル工事における発破作業の機械化を実現する「装薬ユニット」を開発した。爆薬装填装置「T-クイックショット」と組み合わせることで、岩盤の削孔から装薬までをドリルジャンボの運転席からオペレーター1人で連続施工できる。

タカミヤは、時間外労働の上限規制が本格適用された「2024年問題」やITシステムの老朽化、人材不足、デジタル化の遅れが企業経営に影響を及ぼすとされる「2025年の崖」後の建設現場の実態を調査した。人手不足や高齢化への影響が最も大きく、特に仮設工事（足 ...

建設業を中心に「仕事はあるが、人手が不足して受注できない」との声が多い。現役世代の高齢化や引退が進むなか、帝国データバンクでは、今後も正社員の人手不足割合は高水準で推移するとみている。

KDDIスマートドローンは2026年1月29日、住友大阪セメントの岐阜鉱山で、ドローンポート「Skydio Dock for X10」と「DJI Dock 3」を活用した遠隔運航サービスによる自動巡視と3次元測量の運用実証を実施したと発表した。 実証では、採掘現場の残壁などを対象に、2025年10月から2026年1月にかけて東京のオフィスから、Starlinkの通信を介して遠隔で定期飛行を行った。

国土交通省は2026年2月6日、民間建築物の吹付けアスベストなどの飛散防止対策に関する調査結果を公表した。春の建築物防災週間に合わせて2025年3月に実施したもので、昭和31（1956）年から平成元（1989）年までに施工された延べ床面積1000平方メートル以上の民間建築物を対象としている。

国内の建設現場から排出されるCO2の約7割は軽油燃料由来で、排出削減のためにはバイオディーゼル燃料の利用や電動式建機の導入に加え、水素を活用した建機の活用も有効な手段の1つとされる。コマツは2023年にFCショベルの実証を開始し、ディーゼルエンジン駆 ...